非常に割安となっている同社に対して仕込みを行った。
［2023/09/29追記］
9月に減配が発表され、株価推移は堅調だったが配当投資の意図にそぐわなくなったため売却済み。
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JOYY[YY]買いのポイントは以下の３つ。
新興国は先進国に比べて人口成長率が高く、世界のGDPの70%を占めている。
この流れは今後数年間は続くとみられ、その背景にあるのは「新中間層」の急速な拡大だ。
若年層の多さからスマートフォンの利用時間も増加しており、インターネット関連サービスも飛躍的に拡大している。
JOYYはその恩恵を受けている企業の一つであり、現在地球上で最も購買力のある新興国の若者たちの支持を得ているわけだ。
新興国市場は世界のGDPの70%を占めているにも関わらず、その時価総額は27%に過ぎない。
だがそれは今後数年で変わる（増加する）ことが確実視されており、新興市場銘柄が割安な今がチャンスだと考える。
そこに中国のゼロコロナ政策の大幅な緩和や、インフレの沈静化による利下げなどが追い風のとなり、さらに新興国の経済と株価は押し上げられるだろう。
JOYYの成長を支えるのは「Bigo Live（ビゴライブ）」と「Likee」というプラットフォームだ。
「Bigo Live」はライブストリーミングサービスであり、同社の売上の大半を占めている。
世界150の国と地域でサービスを提供し、そのユーザー数は3億人を超えている。
ユーザーの80%を18歳〜35歳の年齢層が占めていて、消費の旺盛さという点では理想的な年齢層だろう。
その証拠に、ソーシャルアプリに対する消費者の支出額で世界第2位にランクインしているのだ。
一方、「Likee」は短編動画のプラットフォーム。
こちらは黒字化したばかりだが、ここからは同社の売上に貢献してくれるだろう。
2020年、中国のライブストリーミング事業をバイドゥ[BIDU]に36億ドルで売却した。
元々フリーキャッシュフローは潤沢だったが、それにより更に余剰資金は豊富になった。
4億ドルの負債に対し、43億ドルの現金、短期証券、制限付き預金を保有している。
制限付き預金を除外したネットキャッシュは36億ドルだ。
すべての資産から負債額を差し引いた純資産は55億ドル、1株当たりでは80ドルとなる。これは現在の株価を 130%上回る水準だ。
にも関わらず、株価は純資産倍率（PBR）0.4倍という、驚くほど低い水準で取引されている。
加えて、配当利回りは5.87%（株価34.76ドル付近）という高水準。
圧倒的に割安な今が仕込みどきと言うわけだ。
The post 【米国株売買記録】JOYY［YY］買い、情報技術セクター first appeared on タフメン！.]]>早速見ていこう。
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アースストン・エナジー[ESTE]のポイントは以下の3つ。
昨今クリーンエネルギートレンドが取り上げられることも多くなっている。
だが、果たして石油や天然ガスなどの化石燃料が、この数十年のうちになくなるなんてことはあるだろうか？
これは個人的には「ない」と断言できる。
なぜなら、石油は燃料としてだけでなく、火力発電やプラスチックなどの原料としても使用されているからだ。
もちろん、エネルギー源となる新たな技術開発も進んではいるが、それが認められてインフラとして普及するためにはかなりの時間を要するだろう。
そもそも、ジャンボジェットや巨大なタンカーが、モーターで動いていることを想像できるだろうか？（研究はされているようだが）
そしてクリーンエネルギーを生み出すためにも化石燃料が使われているのだ（ソーラーパネルなど）。
そう考えれば、石油や天然ガスに対する需要は今後もすぐに減るということは考えにくいのである。
同社が主に生産の拠点としているのが、パーミアン盆地だ。
パーミアン盆地〔Permian Basin〕は米国南西部の巨大な堆積盆地で、ペルム紀〔Permian：約2億9,900万年前から約2億5,100万年前頃まで〕の堆積物が世界で最も厚いことから、その名で呼ばれている。複数の盆地で形成されており、最大のものがミッドランド盆地、2番目のものがデラウェア盆地。これらの盆地を含む広大な石油や天然ガスの生産地域は総称してパーミアン盆地と呼ばれる。
同地域は現在、米国における石油生産量の約40%、天然ガス生産量の約15%を占めている。
また、2021年以降7件の買収を行なっており、生産量は5倍になった。
同時にコスト削減や稼働率の改善にも精力的に取り組んでおり、2023年1ー3月期の平均生産日量は、前年同期比で194%増となった。
長期的に資産を増やすには、優良企業の株式を割安に取得するのが王道だ。
これはウォーレンバフェットも好んで行なっている戦略。
その点、同社は今後の成長性や財務の健全性から見ても非常に割安と言える。
予想株価収益率（予想PER）は 3.38倍、株価売上高倍率（PSR）は0.62倍、株価純資産倍率（PBR）は0.99倍だ。
2023年1ー3月期の売上高は前年同期比111%増の4億1,300 万ドル、1株当たり純利益（EPS）は77セント。
フリー・キャッシュフローは前年同期比17%増の4,180万ドルとなり、自社株買いも積極的に行なっている。
今後石油メジャーに買収でもされない限りは、中長期的にホールドしていく予定だ。
The post 【米国株売買記録】アースストーン・エナジー［ESTE］買い、エネルギーセクター first appeared on タフメン！.]]>そこで、肥満治療をリードする 革新的医薬品企業であるノボ・ノルディスク[NVO]について仕込みを行った。
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ノボ・ノルディスクの買いポイントは以下の3つ。
どんなビジネスにおいても、得意分野にフォーカスするのは定石だ。
当社はディフェンシブセクターであるヘルスケアセクターに身を置きつつ、糖尿病や肥満などにフォーカスしている。
例えば、同社が提供するインスリンは世界のインスリン供給量の約半分をしめ、3,630万人の患者が同社の糖尿病 治療薬を服用している。
また、生活習慣病である2型糖尿病とも関連があるとされる肥満にもフォーカスしており、その画期的な治療薬であるのが次に紹介する「ウゴービ」だ。
米国疾病対策予防センター(CDC)によると、米国の成人の42%、そして子供の5人に1人が肥満であるという。
肥満は、2型糖尿病・心臓病・脳卒中・複数のがんなどと関連していると言われている。
であれば野菜を中心とした健康的な食事や定期的な運動によって予防が可能であるにも関わらず、それに取り組んでいる人はあまりに少ない。
加えて、肥満の人は平均的な体重の人に比べて、毎年1,700ドル以上も多くの医療費を支払っているというデータもある。
そのような社会問題とも言えるべき「肥満症」に対して、FDAから承認を受けた治療薬「ウゴービ」を2021年の6月に発売したのだ。
日本においても既に糖尿病治療薬として使用されているオゼンピックに続き、2023年3月27日に肥満症を適応としたGLP-1受容体作動薬セマグルチド〔商品名:ウゴービ〕の製造販売が承認された。
このウゴービの売上は凄まじく、米国時間5月4日に発表された2023年1ー3月期の決算において、売上高は前年同期比225%増、前期比87%増となった。
売上は今後も伸び続けると予想されている。
ウゴービの好調な売上を筆頭に、肥満治療薬全体の売上も好調だ。
2023年1ー3月期の決算において、売上高は前年同期比131%増だった。
2022年10ー12月期の決算において、売上高は前年同期比25% 増の480億9,000万DKK（デンマーククローネ）、EPSは同比64%増の7.80DKKとなった。
また2022年通期の売上高は前年比26%増の1,769億5,000万DKK、EPSは同比18%増の24.44DKKとなった。
2023年通期の売上高の成長率は、最大で30%になると予想される。
ちなみに売上高やEPSがDKKで表記されている通り、同社はデンマークに本社を置く会社である。
つまり、カントリーリスクの分散にも寄与するわけだ。
大ヒットが期待される新薬を持ち、優れた成長見通しと高い収益性を誇る、不況に強い企業がノボ・ノルディスクなのだ。
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今回、世界的なホテルチェーンを展開する、ヒルトン・ワールドワイド・ホールディングス［HLT］を購入したので記録しておく。
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ヒルトンホテルと言えば聞いたことがある人や、実際に宿泊したことがある人も多いだろう。
私はレストランを利用した記憶くらいしかないのだが、それよりも曽孫に当たるヒルトン姉妹の方が印象深い…
今はどうしているか知らないが、10代・20代の当時はそのヤンチャぶりが話題だった（人気もあった）。
話が逸れたが、HLT買いのポイントは以下の3つ。
自分がホテルに泊まった時のことを思い出してほしいが、自宅とは違う小さないくつもの感動がないだろうか。
ヒルトンが成功したのは、その小さなことを積み重ねたからに他ならない。
例えばそれは、
などなど、基本的でもあるがダイレクトに顧客の満足度に響く内容だろう。
ホテルに滞在するなら、綺麗で清潔なのはもちろん、部屋全体の高級感がありながら落ち着いた雰囲気や、肌に触れるものひとつつひとつから「非日常」を味わいたいと思う。
その期待を満足させ、あるいは上回れば、顧客満足度は向上しリピーターとなるのだ。
パンデミックは間違いなく旅行業界に大きな影響を与えた。
衛生面への徹底的な対応によりコストがかかる上に、ロックダウンや旅行制限よる影響をモロにくらったわけだ。
人々は2年近く家に閉じ籠り、閉ざされた生活に嫌気がさしフラストレーションが溜まった。
そこで消費者は家具や家電などのようなモノよりも、旅行のような体験を好むようになったのだ。
昨年の2022年、HLTは既にパンデミック前のピークを上回る宿泊客を迎えている。
同社は「ヒルトン」以外にも合わせて19のブランドを持ち、世界123カ国で7,000軒以上の施設を保有している。
その品質では高い評価を得ており、「ヒルトン・オナーズ」という1億5,000 万人の会員を持つロイヤルティ・プログラムも有しているのだ。
ーーロイヤルティ・プログラムーー
サービスを何度も利用したり、商品を頻繁に購入してくれたりする「優良顧客」に対し、企業が特典を与えるマー ケティング施策のこと。「良質な顧客体験」を提供して、ブランドに愛着や信頼感を持ってもらう ことを目的としている。
言い方は適切ではないかもしれないが、要するに「囲いこみ」戦略だ。
とは言え、お客自身もそのサービスに満足できるし、企業側にとってもリピートしてくれるわけで、まさに「WIn-Win」の関係を築けていると言えるだろう。
元々は主に肥料を製造していたが、ここ数年のEVトレンドによってリチウム生産に力を入れるようになり今後も成長が期待される。
早速見ていこう。
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ソシエダード・キミカ・イ・ミネラ・デ・チリの買いポイントは以下の3つ。
日本ではそうでもないようだが、ここ数年のEV（電気自動車）の台頭は非常に勢いがある。
EVメーカーであるテスラの創設者である、イーロンマスク氏が世界長者番付1位（記事執筆時はLVMHのベルナール・アルノー氏）になったというニュースは、1度は見たことがあるだろう。
そんなEVに欠かせないのが、動力源となる「リチウムイオン電池」だ。
その原料となるリチウムの生産に力を入れているのが同社で、現在の世界シェアは4位（2023/05時点）。
私の米国株個別銘柄に関する投資の方針として、「配当成長株に長期投資」だ。
とはいえ、米国の企業の株ばかりを買っていたのでは、「カントリーリスク」が高い。
だからADR（米国預託証券）によって、米国以外の国を主要上場市場としている株を買うことで、グローバルに分散投資することができるのだ。
ーーADRとはーー
ADR(American Depositary Receipt)は、米国以外の国を主要上場市場としている株を、米国の証券取引所で取引できる証券のこと。
例えば、英国や日本の銘柄が該当し、一般の米国株のように取引することが可能で、配当金も受け取れる。
確かに米国は短期的な浮き沈みはあれど、長期的には大きく成長してきた。
GAFAMをはじめとするビックテック企業も擁しているし、米ドルは記事通貨だ。
だがそれが今後も続く保証はどこにもない。そしてそれ以上に成長するであろう国（に所在する企業）も多い。
だから“投資をする国”についても分散しておくべきなのだ。
今回の取引時の時点で、同社の配当利回りは15％と驚異的（株価70ドル付近）。
かつ、購入から3日後の5/11が配当落日ということで、今回は「試しに配当取りをやってみる」という目的もあった。
この配当取りは本来は投機的でおすすめできない手法だが、配当落日まで株を保有してさえいれば配当金がもらえる。
だから配当落日後に購入価格と同額で売却したとしても、配当金は丸々リターンとなるわけだ。（手数料・税金は考慮していない）
資金が少額ではあまり意味のない戦略だが、ある程度まとまった資金になれば、数パーセントの配当金でも大きな金額になる。
今回はあくまでもお試しでやったまでだが。
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ポイントは成長の見通し・割安な株価・配当の3点だ。
これまで米国政府の新型コロナワクチン購入プログラムは1回で約30ドルだった。
しかし同プログラム終了に伴い、1回分の価格を130ドルにまで引き上げる見込みだ。
また、メッセンジャーRNA技術を利用して、インフルエンザと新型コロナウイルスの混合ワクチンを開発中である。
そして現状でフェーズⅠ臨床試験中の医薬品候補化合物が34品目、フェーズⅡには37品目、フェーズⅢには23品目ある。
さらに積極的な買収も進めていて、2022年にはアリーナ・ファーマシューティカルズ、バイオヘブン・ファーマシューティカルズ、グローバル・ブラッド・セラピューティクスの3社を買収した。
これにより治療範囲と売上高の拡大が見込まれる。
同社の株価収益率（PER）は2023年4月時点で6.8倍。
現在の株価は2019年の年初とほぼ同水準で取引されており、非常に割安な状況にある。
株価41ドル付近でお配当利回りは4％となっている。
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